スタイルのある生活~早期退職50代男子ハタさんの試行錯誤~

公務員を退職するに至る経緯からその後の生活まで

理想の生活とは ~夫婦共働きフルタイム勤務は当たり前か?~

「週5日勤務で夫婦共働き、仕事と家事それに子育ての両立」これって、理想の生活ですか?

 

国などは美辞麗句を並べますが、今の日本は本質的には経済が傾いていて労働力も不足しているから働き手を増やしたい。だから、女性やシニア世代にも「働くことは良いこと」というイメージ操作がされています。

若者たちの多くも共働きで子育てをしています。

でも、「大丈夫ですか?」と聞きたいです。

 

 

夫婦共働きというだけで、生活の時間の大部分を削られます。それにプラスして家事や育児ってできるんでしょうか。本当に素朴な疑問です。

日本では、夫婦で働かないと生活が立ち行かないような社会になっています。

経済的には夫婦ともに正社員であることが理想です。でも、夫婦で正社員、通常は週5日勤務ということになれば、家事をする時間、育児をする時間なんて取れないのではありませんか?ましてや自分の時間なんて夢のまた夢。

じゃあ、夫婦のどちらかあるいは両方が、パートタイムなど時間が短い仕事ならばいいのかというと、そんなことある訳がない。私も最近就職活動をしたのでよくわかりますが、パートタイム、アルバイトの職はほぼ最低賃金のレベルです。時間単価が低いのに、短い時間しか働かなかったら、生活が立ち行きません。

 

結論を言えば、現在の日本社会では、夫婦共働きをしないと暮らしていけないけれど、共働き家庭では家事にも育児にも手が回らない。

 

余談ですが、「男性の協力が得られないから女性が苦労する」という問題を矮小化した言説が目に付きます。木を見て森を見ずとは、このことです。社会的な観点から見れば、そいう問題ではない。

 

 

ここまでは現状分析ですが、では、どうしたらいいのかを考えなければならないと思います。

こういう社会の構造を前提にすると、暗澹たる気持ちになりますが、個人でできることを考えてみたいと思います。個人でやることですから、これをやれば絶対大丈夫!!というようなウルトラC(死語?)のようなことではありません。

でも、基本的な考え方として、この方法かな・・と思っています。

 

1 生活をミニマルにする。

個人個人で考え方もあるし、程度の問題もありますが、少しでも経済的、時間的に余裕を作ろうと思えば、この方法だと思います。

とにかく無駄を削りまくる事が重要で、そうすると支出が削られ、時間にも余裕ができます。加えて、精神的にも充実した生活に近づきます。

ここで詳細は語りませんので、多くのミニマリストの方の発信されている情報を見てみてください。程度はいろいろありますが、ゆるくてもミニマリスト的な発想を持って日々を過ごせたら相当生活に余裕が出てくるのではないかと思います。

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2 投資をする。

「金の問題ではない。」と言いたい方がいらっしゃるのもわかります。でも、現実問題お金の問題をクリアしないと余裕のある生活はできません。ミニマルな生活をしたことで余剰の資金を作り、それを貯蓄と投資に回していく。即効性はありませんが、10年スパンでかなり生活が変わってくる可能性が高いと思います。

投資については、このブログでもかなり書いていますので、もしよろしければ読んでみていただけたら幸いです。

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3 生活をミニマルにして、投資を成功させたら、給料に頼る生活から離れる。

支出を削り、投資をして金融資産から利益が出るようになってくれば、その分働く必要が無くなります。そういう余裕ができてきたら、自分の才能を活かして起業してもいいし、負担のないお金の稼ぎ方を考えてもいい。SNSを使ったり、単発の請負の仕事をするなどの選択肢も出てきます。

最終的には、仕事でもいいし趣味でもいいから、自分のやりたいことを中心にした生活を実現していく。

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ざっくりと言えば、こういう考え方が最も無理がないのではないかと思います。

共働きの生活は理想的ではないと思います。でも、現在のその生活を地道に維持しつつ、将来の理想像を考えて、希望を持って生活していったらいいのではないか。

現状の問題点を、直ちにすっきりは解決はできませんが、着実に解決の方向に持っていくことが重要だと思います。

 

間違っても国や社会の推奨するレールの上を一生走り続けるのはやめた方がいいと私は思います。社会や組織が、お金を費消することを推奨しても、それには決して乗らず、将来のために取っておきましょう。

個人の消費が伸びないと経済は活性化しませんが、そういう社会を作るのは政治や経済全体を動かしている人の仕事であって、その責任を個人が負う必要はありません。

貯めたお金は将来さらにお金を生む卵になります。

そうすると、社会の経済情勢如何に寄らず、共働きで週5日働く必要が無くなるのではないか、そう考えています。